鉄道車両に限らず、輸送機器、建設機械など当社が扱う製品は機械技術を集結させることで形成されています。従って、設計・開発・製造・品質保証のあらゆる日本車両の技術系部門で、機械系の活躍する場が存在します。設計・開発とは文字通り新製品の設計、開発を行う部門で、電気系統以外、全て機械系の守備範囲と言っても過言ではありません。

鉄道車両で言えば、台車など動く部分だけでなく、ボディそのものの構造設計、室内見付など建築に近いような設計を含め、ほとんどの部分を設計します。製造では、設計された図面に対し、製造サイドとしての検証から始まり、製造方法や生産設備の検討、現場支援などを行います。品質保証部門では、製造途中から完成までの適切なタイミングを捉えて検査していく中、検査項目、手法など新しい製品に対し、図面、仕様書を読み解いて作業者に指示します。機械系といえども、検査部門では機械・電気の区別なく業務が行われます。業務を通して電気のことにも精通してもらい、車両トータルとしての知識を養ってもらっています。

鉄道車両以外の輸送用機器、建設機械といった分野でも設計、製造、品質保証といった部門があり、鉄道車両と同じように役割分担をしています。鉄道車両では室内に多くのマンパワーが投入されるのに対し、その割合が少ない輸送用機器や建設機械の設計部門では必然的に基本構造や動作部分の設計の割合が増えます。キャリヤでは、前進後進もとより、左右やその場で360度回転したり、小さな回転半径で曲がったりします。これらの動きは全てのタイヤを各々異なった動きをさせることで実現させています。その動きは機械的な制御も含め、機械系が設計します。建設機械では、動く部分で設計製造しないのは、エンジンとモーターくらいで、機器の旋回、走行といった基本的な部分から、当社製品の核心部分とも言える地盤の掘削、杭の打ち込みいった地盤改良作業のための動作部分を設計、製造します。特にこの部分は施工方法や施工条件などユーザーのニーズにあわせた一品一様のきめ細やかな設計対応が要求されます。

機械系はメカニックな部分はもとより、材料力学、構造力学の分野などその裾野の広さから、当社ではオールラウンドプレーヤーとしての役回りを期待されています。　

鉄道車両本部 技術総括部 車体設計部
車体グループ 副グループ長　　松岡康司

◆設計から製造・アフターフォローまでトータルに担当

 　　当社における機械系技術者の活躍の場は広く、各部門で活躍できます。なかでも鉄道分野では、受注活動の段階から設計担当の仕事が発生。お客様の予算や仕様書、あるいは収集した情報に応じて、設計プランを作成し提案します。受託時には、お客様と設計会議を開き、仕様書の内容を詳細に聞いて、具体的な提案を交えてプランを詰めます。

 設計段階に入ると、実際に図面を作成しながら、お客様と細部を詰めていきます。ただし、電車のデザインは当社で行う場合とお客様指定の外部デザイナーが行う場合とがあり、後者の場合はお客様とデザイナーのデザイン会議が先行していて、いろいろな要望が出てくる場合があります。それをどこまで実現できるかが、お客様の理想を実現できるかどうかという問題でもあるので、デザイナーとの話し合いの機会を得て、コストや稼動後のメンテナンス面も考慮しながら、できる限り、実現していきます。その後、資材・製造・外部メーカーの図面チェックを受け、不適当な部分は改善して製造に入ります。

 製造に入ると、理論と現実のギャップや設備の問題から、生産上の不具合が発生するため、できる限り、不具合な点を早く拾い、解消する対策を打って製造を進めます。そして、完成時にはお客様に実物の車両での最終チェックを受けます。さらに、納入後も何かあれば、現場での確認等の調査を進め、迅速に対応します。

 このように電車の設計開発から納入、アフターフォローまでトータルに携わることができ、多くの乗客に親しまれる鉄道車両の設計は、実にやりがいがあります。

◆鉄道車両設計者に求められること

 　設計業務で最も重要なことは、何事も乗客の立場で考えることです。乗客が車両のことを詳しく知らずに利用しても、安全であり、使いやすいことが大切です。それを実現する車両設計には、幅広い知識が求められますので、何か得意分野があれは、きっとそれを活かす道があると思います。一例として、一見機械設計とは関係のなさそうな色彩学の心得があったとすれば、表示の色一つにしても乗客にとって見やすく、目立つ色にする等、効果的に役立てることができます。

　大学で学ぶ内容でいえば、材料力学は構体や車体の設計、流体力学は空調やダクトの設計、熱力学も空調の設計に役立ちます。ただ、鉄道車両の設計は学校で得た知識、プラス総合力で行うものなので、実際には入社後学ぶことが大半を占め、何よりもあきらめない意志を持って、仕事に臨むことが求められます。また、近年は海外案件や外国の部品の使用が増えているので、英語力があれば役立ちます。