この度の東日本大震災で被災された皆様に心よりお見舞い申し上げますとともに、被災地の一日も早い復興をお祈りいたします。

　当社は、「産業の高度化と社会資本の充実に役立つ製品を提供し、より豊かな人間環境づくりをめざします」という企業理念に基づき、創業以来一世紀を超えて鉄道車両製造のトップメーカーとしてわが国の経済成長とともに歩みつつ、輸送用機器、橋梁、建設機械、営農プラントや車両検修設備などへ事業分野を拡大し、「インフラストラクチャー創造企業」として進化を続けてまいりました。更に、これまでに培った技術と受け継いだ精神を基に、インフラストラクチャー分野における「地域に根ざした世界企業」を目指して進化しようとしています。

 日本経済は、東日本大震災の直接的な被害とその余波により予断を許さない状況にあります。また、世界経済は新興国が牽引役として存在感を増す一方、欧米での財政問題の深刻化、不安定なアフリカ・中東情勢などにより、先行きの不透明感が増しています。経済のグローバル化が進展し、地球規模での環境意識が高まる中、企業にとっては、変化への適応力の強化による成長基盤の構築と、持続可能な社会の実現が求められています。当社も、米国において鉄道車両組立工場の建設に着手するなど、新たな一歩を踏み出しました。

 　私ども日本車両は、これからも、創業以来の“ものづくり”に真摯に取組む姿勢を大切に、当社グループの総力を結集し、またＪＲ東海グループの一員として、鉄道車両をはじめとする、人や環境にやさしく社会資本の充実に繋がる製品とサービスの提供に努めてまいります。また、コンプライアンスの徹底、リサイクル社会への貢献、環境保全活動の充実、従業員の安全衛生の向上等を進め、企業としての社会的責任を果たしていくことを最大の使命として、従業員一人ひとりが積極的に取り組んでまいります。

日本車輌製造株式会社　
代表取締役社長