トピックス 事業・製品紹介 投資家情報 社会・環境活動 会社概要 採用情報 Home

研究開発活動への取り組み    

当社グループの事業の主幹をなす鉄道車両・輸送用機器、建設機械、鉄構、営農施設等各種エンジニアリングなどの各分野では、技術力の強化と生産性の向上をさらに図り各製品の競争力を強化すると共に、変化する社会ニーズに対応して新技術を取り入れた新商品、新工法の開発を進めております。
また、今後の事業拡大につながる環境対応型商品の開発に注力すると共に、IT応用技術を利用した制御システム組込み商品の開発に取り組んでおります。

  第182期(平成22年4月1日〜平成23年3月31日) 研究開発活動

鉄道車両事業

鉄道車両本部が中心となり、鉄道車両の開発を行っております。当連結会計年度の主な成果として、N700系新 幹線車両の新製作工法の開発、通勤電車の乗心地向上および新接合工法を用いた新車体構造の開発、輸出車両の衝突 対策を考慮した先頭車体構造の開発があげられます。

新幹線車両ができるまで

 

鉄道車両本部

輸送用機器・鉄構事業

輸機・インフラ本部が中心となり、産業車両の開発、道路橋、鉄道橋などの鋼構造物に関する設計、製作および施 工方法の開発等を行っております。当連結会計年度の主な成果として、大型LPGタンクトレーラの開発、軽量航空 コンテナの開発、特殊タイプの新型キャリヤの開発に取り組んでおります。また、以前開発した橋梁架設用降下装置 「クワトロジャッキNS240」が国土交通省のNETIS(公共工事における新技術活用システム)に登録された ことがあげられます。

BOSS工法    クラックパトロールシステム

輸機・インフラ本部  輸送機器関連
輸機・インフラ本部  インフラ部門

建設機械事業

機電本部が中心となり、杭打機、全回転チュービング装置などの基礎工事関連製品およびディーゼル発電機などの 開発を行っております。当連結会計年度の主な成果として、ディーゼルエンジンの排出ガス規制に対応した大型杭打機、可搬型発電機の開発があげられます。

環境に配慮した可搬式ディーゼル発電機/a>   排排ガス規制に対する取り組み

機電本部

その他事業

エンジニアリング本部では、本連結会計年度の研究開発活動の成果として営農施設分野での自主検査装置のリニューアルがあげられます。また、レーザ機器部においては新型レーザ・ステンシル加工機「HSC400」を開発しま した。

種子用遠赤外線乾燥機       レーザ・ステンシル加工機HSC400

エンジニアリング本部



日本車両メインページへ

  著作権について| 個人情報保護 | HPMASTER@cm.n-sharyo.co.jp