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日本車両の社会・環境活動

  日本車両は、創業以来、鉄道車両のトップメーカーとして、最先端の鉄道車両を供給することで社会に貢献してまいりました。その間、輸送用機器、建設機械、橋梁、営農プラントや車両検修設備など、インフラストラクチャーにかかわる事業分野を拡大し、社会へ供給してきました。 日本車両では企業活動と地球環境の調和を経営の重要課題と位置付け、環境保全に取り組んでいます。

環境方針

基本理念

企業活動と地球環境の調和を経営の重要課題と位置付け、環境保全に積極的に取り組み、企業としての社会的責任を果たしていきます。

環境活動方針

  1. 環境に配慮した製品・サービスを開発し、提供する。
  2. 環境管理システムを確立し、継続的な改善を図る。
  3. エネルギーと資源の効率的利用や廃棄物の削減を推進する。
  4. 環境関連法規を遵守すると共に、自主管理基準を策定して管理する。
  5. 環境教育により全従業員の意識を高めると共に、地球保全活動に積極的に参画する。

「社会・環境報告書2016」では、日本車両の経営・マネジメント、 日本車両と社会とのかかわり、日本車両と地球環境とのかかわり等を 報告しています。
2016年度(PDF4.0MB)


2015年度版
2014年度版
2013年度版
2012年度版

 

 

環境活動

日本車両は環境保全を重要課題と考えて、全社で積極的に取り組んでいます。
1972年に公害防止管理規程を制定し公害防止対策を開始しました。1999年には環境保全活動を全社的に進めるために環境管理規程を制定し、同時に中央環境委員会並びに事業場に環境委員会を設置し環境保全活動を開始しました。また、2000年には環境方針を制定し、全社が方針に沿って目標を定め、その達成に向けて邁進してまいりました。

トップメッセージ
トップメッセージ

環境マネジメント

地域・社会とともに

 

 

環境にやさしい製品開発

日本車両は、エネルギー効率に優れた大量輸送システムである鉄道車両をはじめとし、環境負荷の少ない環境調和型製品を数多く提供しています。近年の環境意識の高まりにより、さらにエネルギー効率を高め、環境負荷を削減することが要求されております。日本車両ではそれらのニーズに応えるべく各種の製品を研究・開発し、社会に提供しております。それらの一部をここで紹介します。


鉄道車両

輸送機器

橋梁

建設機械

営農施設

古紙再生

 

 


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日本車両製造株式会社